APB社 「ハメられた堀江社長」が取締役3人を特別背任で刑事告訴／「全樹脂電池」機微情報が海外流出の恐れ の報道。 高い安全性、低価格、高エネルギー密度、長寿命、リサイクル可能な次世代電池で定置用蓄電池などで需要を見込まれている。 大島氏ら3人の取締役が社長を解任させ、中国での製造を模索している。そうなれば重要情報が漏れ、イオン電池と同じ様にシェアが独占される。 ファーウェイが関係しているので取締役3人は何か見返りを貰ったか、貰う予定があるのではと疑われる。そうであれば完全なる非国民である。 特許は会社に帰属しているため中国に売却される懸念。経済安保の観点から絶対に阻止しなければならない！ 国からの援助のあるこの会社なので、経済産業省や国交省は絶対阻止する義務がある。 もし見逃せば親中派の多い自民党がまた売国奴的行為をしたと思って間違いない！